シェアわずか4％にまで落ち込むなど、深刻な販売不振で日本市場からの撤退説まで浮上していたSamsungが類を見ない攻勢に乗り出すことが明らかになりました。詳細は以下から。
サムスン、旧日本本社を売却 スマホ再建に集中 ：日本経済新聞
日本経済新聞社の報道によると、Samsungは2015年度にも旧日本本社ビル「六本木ティーキューブ」の持ち分を三井不動産に売却し、都内3ヶ所に分散していた拠点を飯田橋に集中させるそうです。
同社の事業は携帯電話の基地局など、企業向けのものが拡大しているものの、2011年時点に10.9％あったスマホのシェアが2014年には4.7％に落ち込んでおり、消費者向け事業は低迷中。
そのため巻き返しをかけて、日本市場における新型スマホ「Galaxy S6」の販売員を4倍に増やして攻勢をかけるとしています。
2014年ごろから全国主要都市の大型家電量販店に「GALAXY SHOP」を展開し、国内未発売の最新機種を率先して展示するなど、プロモーションに力を入れているにもかかわらず、シェア低下が止まらないSamsung。
同じ「ドコモのツートップ」として発売されたものの、好調な「Xperia A」とは対照的な売れ行きを見せた「Galaxy S4」以降、苦戦が続いているだけに、Galaxy S6での一大攻勢は、日本のスマホ市場におけるSamsungの今後を占うものとなりそうです。