先日から話題となっているJOCによる不正支払い問題で、東京オリンピック自体が消滅する可能性が浮上しました。詳細は以下から。
イギリス・Daily Mail紙の報道によると、2020年のオリンピック候補地選定で東京に敗れたイスタンブールへの誘致活動を進めてきたトルコのオリンピック委員会の副事務総長・Yalcin Aksoy氏は、フランス検察当局が進めている日本側の不正支払い疑惑について、まだ証明されたわけではないとコメントしたそうです。
その上でAksoy氏は事態の深刻さを挙げ、もし不正な支払いが認定された場合は東京は開催地の権利を剥奪されるべきとした上で、2020年のオリンピックは準備が間に合わないイスタンブールやマドリードではなく、準備が整いやすいロンドンで開催すべきという認識を示したとのこと。
ちなみに今回の不正支払い疑惑の発端となったイギリス・ガーディアン紙の報道について、東京オリンピック組織委員会は以下のようなコメントを発表。
「招致プロセスは招致委員会が取り組んだもので、東京2020組織委員会自体は関与していない」というものですが、竹田恆和氏や森喜朗氏など、招致委員会と組織委員会の主要メンバーは重複しており、あまりにもお粗末な言い訳です。
5月11日付（現地）英ガーディアン紙の報道について、下記のとおりコメントいたします。なお、今回の不正支払い疑惑は世界的にも注目を集めており、BBCやCNNをはじめとした主要海外メディアが報じる事態に。
招致プロセスは招致委員会が取り組んだものであり、東京2020組織委員会自体はこれに関与しておりません。今回の報道の内容について、組織委員会の理解とは全く異なるものであり、東京は、IOCにベストな提案をした結果として、招致を獲得したものと確信しています。
組織委員会のあまりにもお粗末な言い訳が世界に通じるとは到底思えませんが、もし開催地返上となった場合、日中戦争回戦で開催されなかった「幻の東京オリンピック（1940年）」以来、実に80年ぶりの開催返上となります。
London in the frame to host 2020 Olympics as Japan bid probed over secret payments | Daily Mail Online