2014年には傘下に収めたNOKIAの携帯電話部門の社員1万2500人を削減したほか、先日携帯電話事業の一部を鴻海およびNOKIAと提携関係にあるフィンランドの新興企業に売却したマイクロソフト。
昨年末に最新OS「Windows 10 Mobile」をリリースしたばかりにもかかわらず、携帯電話事業から一気に距離を置き始めた感があるわけですが、同社がこのような動きを見せるのには、ちゃんとした理由があります。詳細は以下から。
これが調査会社、Gartnerが5月に発表した2016年第1四半期のスマホメーカートップ5。Samsung、Appleの2強体制は変わりませんが、3位Huawei、4位Oppo、5位Xiaomiと中国メーカー勢の躍進が目立ちます。
OS別シェアはAndroidが84.1％でiOSが14.8％。Windows PhoneやWindows 10 Mobileを合算したWindowsプラットフォームはなんと0.7％（前年同期は2.5％）にまでシェアが落ち込んでしまいました。
なお、参考までに2015年第4四半期のシェアは2.8％で、第3四半期は3.0％。いくら時期ごとに変動があるとはいえ、一気に1％を割り込むというのは、ただ事ではありません。
昨年後半から今年にかけて「MADOSMA」や真のVAIO Phoneこと「VAIO Phone Biz」などの登場で、ようやく日本市場でもにわかに盛り上がりを見せているWindows PhoneやWindows 10 Mobile。
プラットフォームの旗振り役であるマイクロソフトの姿勢次第では、かつて孤立無援での戦いを強いられたW-ZERO3使いのような、悲惨な思いをするユーザーが生まれてしまいかねないだけに、今後が気になるところです。