5Gが商用化へ向けて一気に加速します。詳細は以下から。
各社のプレスリリースによると、本日2018年6月14日 (木)、規格の標準化を進める業界団体「3GPP Plenary」のおいて会合において「5G NR（5G New Radio）」標準仕様の策定が完了したそうです。
これは2017年12月に完了していた既存のLTEネットワークと連携するノンスタンドアローン「5G NR」標準仕様に、LTEと連携せず単独で動作するスタンドアローンの「5G NR」標準仕様を加えたもので、5Gの主要機能の全仕様が初めて規定されたとのこと。
仕様策定に携わった通信事業者やメーカーは以下の通り。日米欧だけでなく、チャイナモバイルやチャイナテレコム、Huawei、ZTE、Oppo、Vivo、Xiaomiといった中国勢が名を連ねていることが分かります。
China Mobile、アンリツ、Asia Pacific Telecom、AT＆T、British Telecom、CAICT、CATT、China Telecom、China Unicom、Chunghwa Telecom、Deutsche Telekom、DISH Network、Ericsson、富士通、Huawei、Intel Corporation、InterDigital、Keysight Technologies、KDDI、KT Corp、京セラ、Lenovo、LG Electronics、LG Uplus、MediaTek、Microelectronics Technology Inc.、三菱電機、日本電気、Nokia、NTTドコモ、OPPO、Orange、パナソニック、Qualcomm Technologies, Inc.、Rohde-Schwarz、Samsung Electronics、シャープ、SK Telecom、ソフトバンク、ソニーモバイルコミュニケーションズ、Spirent Communications、StarPoint、住友電気工業、TIM、Unisoc、Verizon、VIAVI、Vivo、Vodafone、Xiaomi、ZTE
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