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台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、供給過多に陥っていた液晶テレビ向けパネルの在庫がようやく健全化したことを業界関係者が明かしたそうです。
これは液晶パネルメーカー各社が生産量を削減したほか、中国の「独身の日」やブラックフライデーによってテレビ販売が好調だったことを受けたもの。
テレビメーカーは年明け以降に新モデルを発売する準備を進めているほか、パネルメーカーも依然生産量を増やしていないため、主流サイズ（32インチ、43インチ、50インチ、55インチ、60インチ）のパネル単価は12月時点で安定しているとのこと。
市場環境の改善や東京オリンピックが控えていることなどを受け、テレビ向けパネルの価格が2020年第1四半期に上がり始める可能性は高いとみられ、液晶テレビの価格上昇を招くと考えられます。
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