原宿や東中野、梅田などの都市部にとどまらず、北海道から九州まで幅広いエリア展開で知られる「ゴールドジム」に気になるニュースです。詳細は以下から。
海外メディアの報道によると、アメリカの本家ゴールドジムが連邦倒産法第11条（チャプターイレブン）を申請したそうです。
連邦倒産法第11条は日本の民事再生法に類似したもので、経営陣はそのままにリストラをはじめとした各種経営再建を進めることが可能。再建計画は8月1日までに提出される予定とされています。
今回の倒産により全世界に700あるゴールドジムのうち、同社が保有する約10％の施設が影響を受ける見込み。新型コロナウイルスの流行を受け、同社は3月にアメリカの施設をすべて一時休止したほか、4月には30施設の完全閉鎖を決定していました。
なお、社長兼CEOのAdam Zeitsiff氏はプレスリリースで「ゴールドジムが廃業しないことを100％明確にしたい」とコメント。
強力なブランドがあることを挙げ、何百万人もの人々にサービスを提供することに焦点を当てつつ、デジタルビジネスやライセンス事業を推進することで成長を目指すとしています。
ちなみに日本のゴールドジムは株式会社THINKフィットネスが本家とマスターフランチャイズ契約を結んで展開中。今回の倒産劇がいきなりすべての国内店舗に影響するとは限らないようです。
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