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調査会社TrendForce傘下「DRAMeXchange」のレポートによると、NANDフラッシュメモリの単価が2018年第3四半期および第4四半期に10％ずつ減少する見込みだそうです。
これは性能向上が鈍り、買い替え需要が伸び悩んだことでスマホの出荷台数が去年と同程度になるなど、市場に供給過剰をもたらす要因が多いことを受けたもの。
さらに技術革新が進み、64層や72層といった多層積載型「3D NAND」の歩留まりが改善されたことでメーカーのフラッシュメモリ供給能力が拡大したことが相まって、単価は下がり続けるとみられています。
なお、フラッシュメモリの単価下落は消費者にとって非常に良い結果をもたらすとのこと。
具体的には512GBモデルのハイエンドスマホをリリースできるようになったことや、比較的低価格帯のスマホすら従来の32GB～64GBでなく、64GB～128GBのフラッシュメモリを搭載できるようになったことが挙げられています。
また、SSDの価格下落によって2018年末までにノートパソコンでのSSD採用率が初めて50％超になる可能性も。
今後予定されている三重県四日市市の新工場稼働や、メーカー各社が製造プロセスを96層へと移行させることにより、供給能力がさらに拡大されるため、当面フラッシュメモリの供給過剰傾向が続くようです。
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