分離プランが早くもスマホ市場に大きな波紋を呼んでいます。詳細は以下から。
調査会社IDC Japanの発表によると、2019年第1四半期のフィーチャーフォンおよびスマホの国内出荷台数は前年同期比26.5％減の713.5万台となったそうです。
これは分離プランで端末販売が下落することを見込み、携帯各社が調達台数を抑制したことを受けたもの。iPhoneの出荷台数が前年同期比30.3％減の330.2万台に落ち込んだほか、Androidも前年同期比23.0％減の367.1万台と伸び悩んでいます。
フィーチャーフォンを含む携帯電話出荷台数は前年同期比26.5％減の713.5万台。Apple、シャープ、富士通、ソニー、京セラの順番です。
スマホの出荷台数は697.3万台。なんとスマホ単独でもソニーが富士通の後塵を拝しています。
本体価格自体が上がり続ける中、分離プラン導入でユーザーの負担がさらに大きくなったスマホ。
米中対立のあおりで低価格帯を積極的にカバーしていたHuaweiが新機種を発売できなくなるなど環境は厳しく、出荷台数がプラスに転じる見通しは当分なさそうです。
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