2014年4月9日のサポート終了を経てもなお残るとみられる、Windows XPパソコンの台数が判明しました。
新ＯＳ移行に遅れ ＸＰ、４月９日サポート終了 – SankeiBiz（サンケイビズ）
産経新聞社の報道では、サポート終了後に残るWindows XPパソコンの台数は少なくとも750万台にのぼることが明かされています。
これは日本マイクロソフトでCTO（最高技術責任者）を務める加治佐俊一氏が2月にメディア向け説明会で述べた目標値で、同月時点では1000万台以上が稼働していると推測。
スムーズに移行が進まない背景として、中小企業での遅れが目立つことや、個人はそもそもサポート終了を知らない場合も多いことが挙げられています。
なお、750万台にまでXPパソコンの稼働台数を引き下げることに成功した場合、XPユーザーは全体の1割になる見通し。
ちなみに2014年2月時点で世界で稼働しているパソコンのOSシェアでは実に3割がXPのままで、最新のWindows 8/8.1を利用しているのはわずか1割に。つまり日本は比較的スムーズに移行が進んでいると言えるのではないでしょうか。
Windows XPがリリースされてから13年が経過しているため、「いつまでも古いOSを使っているユーザーが悪い」という声も上がりそうな今回の移行劇。
しかしながら2008年6月に出荷終了したはずのWindows XPからの移行がスムーズに進まない背景には、出荷終了後もユーザーの需要に合わせて、今から3年半ほど前の2010年10月まで「Windows 7/Vistaからのダウングレード権を利用する」という形でXPが提供されていたことも影響していると思われます。
また、すでに当時初代Core i7、i5、i3といったIntelのハイエンドCPUが登場するなど、パソコンの高性能化が進んだ結果、一般世帯でのパソコン買いかえサイクルは2010年時点で5.5年にまで伸長。
さらにスマートフォンやタブレットの普及でライトユーザーを中心にパソコンの利用頻度が下がり、最新のWindowsへ移行するニーズが鈍化したこともあって、今回の移行がなかなか進まないという事態に陥ったと考えられますが、サポート終了後にどのようなトラブルが起こるかが分からないため、状況を見守っていきたいところです。